独自ドメインはどう決める？決め方と取得方法を1から解説！

「独自ドメイン」。
Webサイトを作ることになって、初めて聞いた言葉かもしれません。

「そもそもドメインとは何だろうか？」
「URLと同じじゃないのか？」
「独自ドメインをどうやって決めればいい？」
本記事では、そんな疑問にお答えします。

この記事を読むと、

• なぜ独自ドメインが必要なのか
• 自社の独自ドメインはどのように決めればいいか
• ドメイン取得の流れ

がわかります。

自社サイトの新規立ち上げやサイトリニューアルにともなって、独自ドメインの取得に関わっている方はぜひ最後までお読みください。

独自ドメインとは？

そもそも「ドメイン」とは何かから解説します。
URLと何が違うのでしょうか？

ドメインとは？

ドメインとは、インターネット上の住所であるURLの一番基本となる部分です。

クーシーのWebサイトで説明すると、ドメインは「coosy.co.jp」。
「https:」や「www.」を含んだものがURLとなります。

• ドメイン：coosy.co.jp
• URL：https://coosy.co.jp/
• URL：https://coosy.co.jp/about/

独自ドメインとは？

独自ドメインは、ドメインの中でも個人や会社が好きな名前で登録できます。
独自の名前で登録しているから「独自ドメイン」ですね。

企業の場合は、企業名やブランド名に関連する名前がドメインとして使われることが多いです。

• toyota.jp（トヨタ自動車株式会社）：企業名がそのまま使われたケース
• mec.co.jp（三菱地所株式会社）：企業名の略称が使われたケース
• gu-global.com（ファーストリテイリング）：ブランド名が使われたケース

ドメインの種類

ドメインの最後の部分（.com .jp など）をトップレベルドメイン（TLD）といいます。
TLDには以下の2種類があります。

汎用トップレベルドメイン（gTLD）

汎用トップレベルドメイン（gTLD）と呼ばれ、世界中の誰でも登録できます。
以下のように使われることが多いですが、明確な決まりはありません。

国別トップレベルドメイン（ccTLD）

特定の国や地域ごとに割り当てられるドメイン名です。
取得するには、該当する地域に住所があることなどが条件となります。

日本の場合は「jp」をccTLDとして、以下のようなバリエーションがあります。

企業が独自ドメインを取得するメリット

企業の場合、独自ドメインを取得するのは半ば当たり前となっています。
それは、以下のようなメリットがあるからです。

信頼性の向上につながる

独自ドメインを取得していると、対外的な信頼性が向上します。URLを見た時に相手が受ける印象が変わるのです。

もし、企業サイトのドメインが無料で使える共有ドメインだったら、「この会社、大丈夫？」「ちゃんとした会社？」と不安になりませんか？

無料のドメインは、ドメインとしてめずらしい文字列のものが多く、URLを見れば無料であることが一発でわかってしまいます。
イメージの問題ですが、企業としていい印象を与えないのは事実です。

独自ドメインを持っているだけで、「きちんとした会社」のイメージが得られます。

ずっと変わらないURLが持てる

独自ドメインは、登録した企業や個人だけのものであり、第三者によって消去される心配がありません。
したがって、WebサイトのURLはずっと同じものを持つことができます。

無料で取得できる共有ドメインですと、ドメインの提供元のサービスが終わったらドメインも使えなくなってしまいます。
独自ドメインでは、このような心配がありません。

サイトへの評価が蓄積される

サイトへの評価は、ドメインごとに蓄積されます。
これはそのドメインが持つSEOの優位性につながり、「ドメインパワー」と呼ばれています。

ドメインパワーが上がると、「インデックスされるまでの時間が早くなる」「上位に表示されやすくなる」などSEO上のメリットがあります。
独自ドメインがあれば、ドメインを解約しない限り永続的に評価を蓄積することが可能です。

無料のドメインでもドメインパワーは貯められますが、ドメインを提供しているサービスがなくなったら、せっかく育てたドメインも使えなくなります。これはSEO対策を行う上で、大きなリスクです。
独自ドメインを取得することで、ずっと蓄積してきたサイトへの評価を失うリスクを回避できます。

社名・サービス名などと関連させられる

独自ドメインは自由に名前が決められるため、社名やサービス名と関連させることができます。
URLは通常、アルファベットや数字の羅列で覚えにくいですが、企業名または関連のあるドメインになっていると覚えてもらいやすいです。

以下のような企業ドメインなら、ドメインを見ただけでどこの会社かわかります。

• ダイソン：dyson.co.jp
• みずほ銀行：mizuhobank.co.jp
• ナイキ：nike.com

ドメイン名と同じメールアドレスが取得できる

独自ドメインがあると、ドメイン名と同じメールアドレスが取得できます。
これは「なりすましメール」を防ぐ効果があり、会社の信頼性の向上に寄与します。

例えば、クーシーの場合は以下のとおりです。
ドメイン：coosy.co.jp
社用メールアドレス：xxx@coosy.co.jp

ドメインと同じアドレスから来たメールだと受け取る側は安心感があります。
逆に、ドメインと異なるフリーメールのアドレスだったら、本当にその企業からのものなのか不安になる上、そもそも企業としてどうなのかと考えてしまいませんか？

独自ドメインの決め方

独自ドメインを決める場合、トップレベル、セカンドレベルドメインについては、上記の中で適当なものを選べばOKです。

ここでは、ドメインの前半部分の決め方についてお伝えします。
ポイントは以下の3つです。

企業名、サービス名がわかるドメイン名に

企業サイトの場合、企業名やサービス名がわかるドメイン名にしましょう。

「toyota.jp」のように社名がそのまま使えればいいですが、すでに使用されている場合もあります。
その場合は、企業名に少し変化を加えましょう。他の企業を参考にするとアイデアが見つかります。

• 略称を使う・・・mec.co.jp（三菱地所株式会社）
• 数字に置き換える・・・0101.co.jp（丸井百貨店）
• 複数の情報を入れる・・・jr-takashimaya.co.jp（JR名古屋タカシマヤ）

ドメイン名はシンプルが良い

覚えやすいシンプルなドメイン名が理想ですが、ホームページのコンテンツ内容と一致していて、訪問者が安心して訪問できるように情報を盛り込みます。

見やすいスペルを選ぶ

「1とl」「oと0」「uとv」など、見間違えやすい文字を使う時には注意しましょう。
スペルが長すぎて見づらい場合は、途中でハイフン「 - 」を挟むと見やすくなります。

独自ドメインを取得する流れ

独自ドメインは以下の流れで取得します。

ドメイン名を考える

会社名やサービス名を使って、自由に決められるドメインの前半部分を考えます。
すでに取られている可能性もあるので、候補は複数出しましょう。

また、TLD、2LDについてもいくつか決めておきます。
日本の企業であれば「co.jp」が基本ですが、「com」「jp」「ne.jp」なども候補になります。

ドメイン登録業者で取得可能か調べる

希望するドメイン名が取得可能か、ドメインの登録業者で調べます。
業者のサイトで検索すれば、取得可能なドメインが提示されます。

お名前.comにて「coosy-cafe」で調べてみたら、以下のようになりました。
どのドメインも選択可能のようです。

いいドメインがあったら、料金を確認し、支払いをして取得は完了です。

サーバー側とドメイン側で設定を行う

ドメインは取得しただけでは使えません。「ドメイン側」と「サーバー側」のそれぞれで情報の登録が必要です。

ドメイン側：ネームサーバーの設定

ドメイン側では、ネームサーバー（Name Server）の設定をします。
これは、ドメイン名（例: example.com）に、対応するIPアドレス（例: 192.168.1.1）を紐付ける作業です。

ネームサーバーは、インターネット上でドメイン名とIPアドレスを関連付けるためのサーバーです。
これらのサーバーは、ユーザーがウェブサイトにアクセスする際に、ドメイン名を対応するIPアドレスに変換する役割を果たしています。

サーバー側：ドメインの追加

サーバー側では、使用するドメインを追加します。
サーバーの管理画面から、ドメインを追加・登録するだけです。

独自ドメインを持つ上で注意すべき点

独自ドメインを持つ上で気をつけることは、主に支払いに関することです。

ドメイン契約は自動更新とする

独自ドメインは有料です。価格には開きがありますが、おおむね1年で2,000円程度が目安となります。

ドメインは1年単位での更新です。更新の際には1年分の使用料を支払います。支払いが行われないとドメインが失効してしまうので、自動更新にしておくのがおすすめです。

2年目以降の価格も見る

ドメインの料金には、「取得料金」と「更新料金」があります。
取得料金は極端に安く提示されている場合がありますので、2年目以降にかかる更新料金も確認しておきましょう。

ドメインの料金は維持費も含めて判断してください。

ドメイン設定に出てくる「Whois情報」とは？

Whois情報とは、インターネット上のドメイン名やIPアドレスに関する公開情報のことです。

ドメインやIPアドレスの取得時には、Whoisにドメイン名の所有者や管理者の名前、連絡先情報などの情報を提供することが、ICANN(Internet Corporation For Assigned Names and Numbers)により義務付けられています。

これらの情報は、ネットワークのトラブル時にシステム管理者間で問題を解決したり、ドメイン取得申請時に事前に登録済みドメインの情報を確認したりするために使われます。

「Whois情報公開代行」とは？

とはいえ、会社や個人の情報を公開したくない場合もあるでしょう。
そんな時に利用するのが「Whois情報公開代行」です。

Whois情報公開代行を利用すれば、Whoisに提供した情報の代わりに、ドメイン取得に使った会社の情報が表示されるようになります。
費用は1000円程度なので、会社などの情報を公開したくない場合は代行をお願いしましょう。

【コラム】ドメインは単独で契約するか？サーバーと一緒に契約するか？

ドメインは単独で契約するケースと、レンタルサーバーと一緒契約するケースが考えられます。
それぞれにメリット・デメリットがありますので見ていきましょう。

ドメインを単独で契約する場合

ドメインを専門に扱う会社で登録します。

サーバーと別契約であるため、仮にサーバーを移転することになっても、ドメインに影響はありません。サーバー移転後に、新たに紐付け作業をするだけです。長い目で見ると自由度の高い運用ができるのがメリットと言えます。

デメリットとしては、サーバーと別契約になる都合上、設定などの手続きが煩雑になります。

ドメインとサーバーを一緒に契約する場合

レンタルサーバーでサーバーを契約するときに、一緒にドメインも取得します。

この方法のメリットは、とにかく簡単であることです。ドメインとサーバーを別々に契約したことのある人ですと、ちょっと感動するくらい簡単に取得から設定までが完了できます。

デメリットは、サーバーを移転する必要が出た時に、ドメインも移行させなければならないことです。

まとめ

以上、独自ドメインの必要性と決め方について解説しました。

独自ドメインは長い付き合いになるものです。たとえ会社名が変わったとしても、それまでのSEO上の優位性を考慮するとドメインだけは変えない方が得策というケースもあります。長く使っていると、企業としてもユーザーとしても愛着がわくものなので、慎重に納得のいくドメインを選んでください。
本記事が、ドメイン選びの参考になれば幸いです。